事務職と家庭の両立は難しい?仕事・家事・子育てを続ける7つのコツ

2026年8月3日 17:00

職種を知る

事務職は家庭と両立しやすいと思われがちですが、繁忙期や急な依頼が重なると、定時で帰れないこともあります。

帰宅後に家事や子育てが続き、負担を一人で抱えてしまう人も少なくありません。

事務職と家庭両立のコツを知るには、仕事と家庭の両方を仕組みから見直すことが大切です。

この記事では、両立が難しくなる理由や7つの工夫、働きやすい職場の見極め方を分かりやすく解説します。

 

 

目次

[1] 事務職と家庭の両立が難しい理由

[2] 事務職と家庭を両立する7つのコツ

[3] 家庭と両立しやすい事務職の見極め方

[4] まとめ|仕事と家庭の負担を一人で抱え込まない

 

 

 

 

[1] 事務職と家庭の両立が難しい理由

事務職と家庭の両立が難しい原因は、本人の努力不足とは限りません。

仕事の進め方や家庭内の役割が曖昧なため、負担が一人に集中しているケースもあります。

まずは、事務職で両立が難しくなりやすい理由を整理しましょう。

 

 

繁忙期や急な業務で定時退社しにくい

事務職には、一定の時期に仕事が集中しやすい特徴があります。

たとえば、次のような業務です。

 

  • 月末月初の請求書処理

  • 勤怠や給与に関する集計

  • 経費精算や入出金の確認

  • 決算期や年度末の資料作成

  • 電話や来客への対応

  • 上司や他部署からの急な依頼

 

短時間勤務を利用していても、担当する業務量や締め切りが変わらなければ、勤務時間内に終わらないことがあります。

予定外の電話や依頼が入るたびに作業が中断され、退社直前に仕事が残るケースもあるでしょう。

 

定時退社を妨げる原因は、主に次の3つに分けられます。

 

原因 具体例
業務量 勤務時間に対して担当業務が多い
締め切り 特定の日や時間までに処理する必要がある
割り込み 電話、来客、急な資料作成が入る

 

まずは、自分が帰れない原因を特定することが大切です。

原因が分かれば、業務量の調整や担当変更など、職場へ相談する内容も明確になります。

 

 

家事・子育ての負担が偏りやすい

仕事が終わっても、家庭では多くの作業が待っています。

子育て中の家庭では、次のような対応が必要です。

 

  • 保育園や学校への送迎

  • 夕食の準備と片付け

  • 洗濯や入浴の補助

  • 子どもの寝かしつけ

  • 園や学校からの連絡確認

  • 翌日の持ち物や衣類の準備

 

家族の帰宅時間に差があると、早く帰れる人へ負担が偏りやすくなります。

担当を決めていない家庭では、気づいた人が対応する状態にもなりがちです。

 

「自分でやった方が早い」と考え、仕事や家事を抱え込む人も少なくありません。

しかし、その状態が続けば、疲労が蓄積して余裕を失ってしまいます。

 

家庭の負担は、目に見える家事だけではありません。

予定の確認や必要な物の管理など、考える作業も含めて分担する必要があります。

 

 

業務の属人化で休みにくい

業務の属人化とは、特定の担当者しか仕事の進め方を把握していない状態です。

たとえば、次のような状況が該当します。

 

  • 作業手順が文書化されていない

  • ファイルの保存場所を担当者しか知らない

  • 取引先との経緯が共有されていない

  • 進捗状況を確認できる人がいない

  • 担当者の不在時に代行する人が決まっていない

 

業務が属人化していると、子どもの発熱や家庭の事情があっても休みにくくなります。

自分が不在になることで、仕事が止まると考えてしまうためです。

 

急な欠勤への不安を減らすには、無理に出勤するのではなく、誰かが代行できる仕組みを作る必要があります。

手順や進捗を日頃から共有すれば、自分だけでなく、同僚も休みやすい職場に近づきます。

 

 

[2] 事務職と家庭を両立する7つのコツ

 

両立のために、すべての問題を一度に解決する必要はありません。

現在の負担が大きい部分から、一つずつ見直すことが大切です。

ここでは、事務職と家庭を無理なく続ける7つのコツを紹介します。

 

 

1.仕事・家事・子育ての優先順位を決める

仕事と家庭を両立するには、すべてを完璧に終わらせようとしないことが重要です。

その日に行う作業を、期限や影響の大きさで整理しましょう。

 

仕事は、次の3つに分けると判断しやすくなります。

 

区分 判断基準
今日中に行う 締め切りが当日で、遅れると他者へ影響する
後日に回す 数日以内に終えれば問題がない
依頼・相談する 自分以外でも対応できる

 

家庭の作業も同様に整理できます。

 

  • 必ず今日行うこと

  • 簡略化できること

  • 別の日でも問題がないこと

  • 家族へ任せられること

 

朝や前日のうちに、重要な作業を3つまで決めておくと、優先順位を保ちやすくなります。

 

急な依頼が入ったときは、予定していた作業の何を後ろへずらすかも決めましょう。

新しい仕事を追加するだけでは、勤務時間内に終わらなくなるためです。

 

家庭でも、疲れている日は総菜を利用するなど、意識的に作業を減らしてください。

何をするかだけでなく、何をしないかを決めることが、両立を続けるポイントです。

 

 

2.家庭内の役割分担を明確にする

家事や子育ては「手が空いている人が手伝う」という決め方では偏りやすくなります。

作業ごとに担当者を決め、各自が責任を持って行う形にしましょう

まずは、家庭で行っている作業を書き出します。

 

時間帯 作業例
朝食、着替え、送迎、ゴミ出し
日中 買い物、園や学校からの連絡確認
夕食、食器洗い、入浴、寝かしつけ
休日 掃除、作り置き、日用品の補充

 

担当を決める際は、仕事の時間や得意不得意も考慮します。

帰宅が遅い家族には、朝の送迎や洗濯物の片付けを任せましょう。

平日の対応が難しい場合は、休日の買い出しや作り置きを担当してもらうこともできます。

 

話し合う際は「もっと協力してほしい」だけでは内容が伝わりません。

「平日の寝かしつけが重なって休めないため、食器洗いを担当してほしい」など、困っている場面と希望を具体的に伝えましょう。

 

繁忙期や家族の体調によって、役割を一時的に変更することも大切です。

一度決めた分担へ固執せず、定期的に見直してください。

 

 

 

 

3.事務業務をマニュアル化して共有する

急に休んでも仕事が止まらないよう、定型業務をマニュアル化しましょう。

最初からすべての業務を文書化する必要はありません。

次の条件に当てはまる業務から始めると効率的です。

 

  • 毎日または毎月繰り返す

  • 締め切りが決まっている

  • 止まると他部署や顧客へ影響する

  • 自分以外に手順を知る人がいない

 

マニュアルには、最低限、次の情報を記載します。

 

項目 記載する内容
業務名 請求書処理、勤怠集計など
実施時期 毎月何日、何曜日、何時まで
手順 作業を行う順番
保存場所 使用するファイルや資料の場所
連絡先 確認先や取引先の担当者
注意点 間違いやすい項目や例外対応
進捗 完了した工程と残っている工程

 

文章だけで分かりにくい場合は、画面のスクリーンショットやチェックリストを使います。

 

ファイルは個人のパソコンではなく、権限を設定した共有フォルダへ保存しましょう。

当日の進捗も一覧で確認できれば、同僚が途中から対応しやすくなります。

 

マニュアル化は、自分の仕事を守るためだけの対策ではありません。

チーム全体の業務を安定させ、誰もが休みやすい環境を作る改善策です。

 

 

4.家事を時短し外部サービスを活用する

家庭との両立が難しいときは、家事の質よりも続けやすさを優先しましょう。

家事を効率化する方法は、主に次の3つです。

 

方法 具体例
回数を減らす まとめ買い、洗濯回数の見直し
手順を固定する 献立の定番化、曜日別の掃除
外部へ任せる ネットスーパー、家事代行

 

毎日の献立を一から考えると、調理以外にも時間を使います。

曜日ごとに料理の種類を決めると、献立や買い物に悩む時間を減らせますよ。

ネットスーパーやミールキットを利用すれば、買い物や下ごしらえの負担も軽くなります。

 

家電やサービスを選ぶ際は、料金だけで判断しないことが大切です。

次の3点を比較しましょう。

 

  • 1回または1か月の利用料金

  • 削減できる作業時間

  • 生まれた時間を何に使えるか

 

家事代行を毎週利用することが難しい場合は、繁忙期や体調不良時だけ依頼する方法もあります。

仕事を続けるために必要な支出と考え、家計に無理のない範囲で取り入れてください。

 

 

 

 

5.時短勤務や休暇制度を活用する

育児と仕事を続けるために、勤務先の両立支援制度を確認しましょう。

制度を利用することは、仕事への意欲が低いという意味ではありません。

無理な働き方による離職や体調不良を防ぎ、長く働くための選択肢です。

 

確認したい項目は次のとおりです。

 

  • 利用できる対象者

  • 利用できる期間

  • 申請期限と必要書類

  • 勤務時間や取得単位

  • 給与や賞与への影響

  • 担当業務の変更方法

  • 申請時の相談窓口

 

法律上の制度と、会社独自の制度は内容が異なります。

厚生労働省の情報だけでなく、勤務先の就業規則も確認してください。

 

 

短時間勤務制度

育児のための短時間勤務制度は、原則として3歳未満の子どもを育てる労働者が利用できる制度です。

事業主には、原則1日6時間を含む短時間勤務の措置を設けることが求められています。

 

ただし、雇用条件などによって対象外となる場合があります。

制度の利用条件や給与の扱いは、勤務先の規定も確認しましょう。

 

勤務時間だけを短くしても、業務量が同じでは仕事が終わりません

利用前に、次の項目を上司と調整する必要があります。

 

  • 担当する業務の範囲

  • 締め切りの設定

  • 電話や来客の当番

  • 会議を設定する時間

  • 退社後の問い合わせ先

  • 繁忙期の応援体制

 

相談するときは、困っている事実と希望する対応をセットで伝えます。

たとえば、次のような伝え方です。

 

「17時以降に依頼される資料作成が翌日に残っています。受付時間を16時までにするか、夕方以降の担当を決めたいです」

 

業務への影響と改善案を具体的に示すことで、建設的な相談につながります。

 

 

子の看護等休暇

子の看護等休暇は、病気やけがをした子どもの世話などに利用できる制度です。

2025年4月から、対象となる子どもの範囲は小学3年生修了までに拡大されました。

感染症による学級閉鎖や、入園式、入学式、卒園式も取得理由に含まれます。

 

取得できる日数は、対象の子どもが1人なら年5日、2人以上なら年10日です。

時間単位で取得することもできます。

 

休暇が有給か無給かは、勤務先の規定によって異なります。

利用する可能性がある場合は、平常時に次の内容を確認しておきましょう。

 

  • 申請や連絡の方法

  • 連絡する上司や部署

  • 給与の取り扱い

  • 必要な証明書類

  • 時間単位で取得する方法

  • 欠勤時の引き継ぎ手順

 

子どもの体調不良が起きてから調べると、連絡や手続きに追われます。

制度の内容と社内手続きを、事前にまとめておくと安心です。

 

 

 

 

6.子どもの急な発熱に備える

子どもの発熱や保育園からの呼び出しは、完全には避けられません。

当日に慌てないよう、対応の選択肢をあらかじめ決めておきましょう。

 

確認する項目は次のとおりです。

 

項目 決めておく内容
家族の対応 誰が迎えに行き、誰が翌日休むか
職場への連絡 連絡先、連絡方法、伝える内容
業務の引き継ぎ 優先業務、進捗、保存場所
預け先 病児保育、家族、地域サービス
受診 かかりつけ医、診療時間、移動方法

 

夫婦で対応する場合は、毎回同じ人が休む必要はありません。

仕事の予定や休暇の残日数を確認し、その都度判断する方法もあります。

 

職場へ連絡するときは、休む事実だけでなく、業務状況も簡潔に伝えましょう。

たとえば、次の内容です。

 

  • 当日出勤できないこと

  • 対応が必要な業務

  • 現在までの進捗

  • 代行を依頼したい相手

  • 自分と連絡を取れる時間

 

日頃から進捗を共有していれば、緊急時の説明も短くできます。

 

 

病児保育やファミリーサポートを確認する

病児・病後児保育は、病気中または回復期にある子どもを、対応可能な施設などで一時的に預かる事業です。

対象年齢、受け入れられる症状、料金、利用時間は自治体や施設によって異なります。

医師の診察や書類、事前登録が必要な場合もあるため、居住地域の公式情報を確認してください。

 

ファミリー・サポート・センターは、子育ての援助を受けたい人と、援助を行いたい人を地域で結ぶ仕組みです。

保育施設への送迎や、保育前後の預かりなどに対応します。

地域によっては、病児・病後児や緊急時の預かりを扱う場合もあります。

 

ただし、必要になった当日に登録しても、すぐ利用できるとは限りません。

平常時に次の準備を進めましょう。

 

  • 利用できる施設や窓口を調べる

  • 対象年齢と利用条件を確認する

  • 事前登録を済ませる

  • 必要書類を準備する

  • 送迎方法を決める

  • 利用料金を確認する

 

病気の種類や子どもの状態によっては、利用できない場合もあります。

一つのサービスだけに頼らず、家族、休暇制度、地域サービスを組み合わせて備えてください。

 

 

7.家庭と両立しやすい働き方を選ぶ

現在の職場で業務改善や制度利用を試しても、両立が難しい場合があります。

そのときは、退職だけでなく、複数の選択肢を比較しましょう。

 

  • 担当業務を変更する

  • 別の部署へ異動する

  • 出退勤時間を変更する

  • 在宅勤務を組み合わせる

  • 雇用形態を変更する

  • 条件の合う職場へ転職する

 

働き方を選ぶ際は、勤務時間だけで判断しないことが大切です。

次の条件を並べて比較してください。

 

比較項目 確認する内容
収入 月給、賞与、手当、昇給
勤務時間 始業・終業時刻、残業
通勤 所要時間、送迎との両立
休みやすさ 代行者、人員数、休暇実績
柔軟性 時短、時差出勤、在宅勤務
安定性 契約期間、更新条件、福利厚生

 

家庭と両立できる職場へ移っても、収入が大きく下がれば生活が苦しくなる可能性があります。

反対に、給与が高くても、長時間労働によって外部サービスの支出が増えることもあるでしょう。

現在の収入だけでなく、通勤時間や家事負担まで含めて判断するのが大切です。

 

 

[3] 家庭と両立しやすい事務職の見極め方

 

「事務職だから残業が少ない」とは限りません。

同じ職種名でも、業界、会社、部署によって仕事の進め方は異なります。

 

求人票に制度が書かれているだけで、実際に利用しやすいとも判断できません。

応募や転職を検討するときは、勤務実態と職場体制を確認しましょう。

 

 

残業時間と繁忙期を確認する

求人票の月平均残業時間は、職場を比較する一つの材料です。

ただし、平均値だけでは、特定の時期に残業が集中するか分かりません。

事務職では、次の時期が繁忙期になりやすい傾向があります。

 

  • 月末月初

  • 決算期

  • 年度末

  • 給与や賞与の計算時期

  • 人事異動や入退社が多い時期

  • 業界特有の繁忙期

 

面接では、通常月と繁忙月を分けて質問しましょう。

次のように尋ねると、実態を確認しやすくなります。

 

  • 通常月と繁忙月の退社時刻を教えてください

  • 残業が発生しやすい時期はいつですか

  • 当日依頼による残業は月に何回程度ありますか

  • 月末月初はどのような業務が集中しますか

  • 家庭の事情で残業できない場合の対応方法はありますか

 

「残業ほぼなし」と書かれていても、持ち帰り業務や始業前の対応がないか確認してください。

数字と具体的な業務内容の両方を見ることで、入社後のずれを減らせます。

 

 

 

 

急な休みをカバーできる体制を見る

家庭との両立では、通常時の働きやすさだけでなく、急な休みへの対応力も重要です。

次の項目を確認しましょう。

 

  • 同じ仕事を担当できる人が複数いるか

  • 業務マニュアルが整備されているか

  • 担当者不在時の代行ルールがあるか

  • 進捗をチームで共有しているか

  • 子育て中の従業員が在籍しているか

  • 急な欠勤が出た際の対応例があるか

 

一人事務や少人数の部署でも、必ず休みにくいとは限りません。

担当業務が整理され、他部署から応援を受けられる職場もあります。

 

反対に、人数が多くても、担当が完全に分かれていれば代行できないことがあります。

会社の規模ではなく、実際の業務分担を確認してください。

 

面接では、次のような質問が役立ちます。

 

「担当者が急に休んだ場合、業務はどのように引き継いでいますか」

「同じ業務を担当できる方は何人いますか」

 

休む可能性だけを強調せず、業務体制を確認する質問として伝えるとよいでしょう。

 

 

在宅勤務や時短勤務の利用実績を確認する

制度が用意されていても、すべての部署で同じように利用できるとは限りません。

求人票では、制度の有無だけでなく、実際の利用状況を確認しましょう。

 

確認項目 質問例
対象者 入社直後でも利用できますか
利用頻度 週に何日まで利用できますか
部署差 配属予定部署でも利用できますか
実績 子育て中の利用者はいますか
業務範囲 在宅で対応できない仕事はありますか
評価 利用によって担当や評価は変わりますか

 

事務職の主な業務は、電話、来客、郵便物、紙の書類など、出社が必要なものが多いです。

そのため、会社全体で在宅勤務制度があっても、担当業務によって利用日数が制限される可能性があります。

 

短時間勤務についても、取得実績を確認してください。

制度を利用している人数や、利用者の担当業務を聞くと、実際の使いやすさを判断できます。

制度があるかではなく、自分が配属される部署で利用できるかを見ることが重要です。

 

 

[4] まとめ|仕事と家庭の負担を一人で抱え込まない

事務職と家庭の両立が難しいのは、本人の要領や努力だけが原因ではありません。

繁忙期、突発業務、曖昧な家事分担、業務の属人化など、複数の要因が重なっています。

両立を続けるためのコツは、次の7つです。

 

  1. 仕事・家事・子育ての優先順位を決める

  2. 家庭内の役割分担を明確にする

  3. 事務業務をマニュアル化して共有する

  4. 家事を時短し外部サービスを活用する

  5. 時短勤務や休暇制度を活用する

  6. 子どもの急な発熱に備える

  7. 家庭と両立しやすい働き方を選ぶ

 

すべてを一度に実行する必要はありません。

まずは、家庭で抱えている作業を一つ書き出してみましょう。

 

仕事では、定型業務の手順や進捗を一つ共有するだけでも構いません。

小さな改善を積み重ねることで、自分が不在でも仕事と家庭が回る状態に近づきます。

 

現在の職場で改善が難しい場合は、無理を続ける必要もありません。

家庭と両立するための条件を整理し、長く続けられる職場や働き方を選びましょう。