キャリアアップのための転職！退職の手順って？

キャリアアップのために転職をしたいけれども、今の職場に退職を伝えるタイミングが分からない…
なんて悩んでいる方は意外と多いのではないでしょうか？
転職や退職のことについてって周囲にはちょっと相談しにくいですよね。

今回はそんな方のために、退職を伝えるタイミングや手順についてを詳しく紹介していきます！
転職活動を検討している方はぜひ参考にしてみてくださいね。

 

 

目次

[1]就職活動前？後？ 退職を伝えるタイミングについて
[2]退職に必要な期間ってどれくらい？
[3]退職までのスケジュールモデル

[4]まとめ

 

 

[1]就職活動前？後？ 退職を伝えるタイミングについて

現在の職場を退職するにあたって多くの方がまず迷うのは退職を伝えるタイミングではないでしょうか？
そこでまず一番はじめに、退職を伝えるタイミングについてをお話していこうかと思います。

退職を伝えるタイミングについてまず最初に考えるのは、転職活動前に伝えるか、転職先が決定してから伝えるかです。
この2つについてはどちらの方が良いということはなく、それぞれメリット・デメリットがあるのでどちらの方が自分に適しているかをしっかりと検討して決定してください。

 

転職活動前に退職をするメリットとデメリットは以下の通りです。

 

【メリット】

・就職活動にゆっくり時間が取れるので下調べや情報収集をじっくり行える
・面接や試験などの日程調整がしやすい
・スキルアップに向けて資格の勉強ができる
・手続きを行なうことによって、失業手当や就職促進給付などの給付金がもらえる

【デメリット】

・収入がなくなってしまうため、生活費の事前の貯金やアルバイトが必要になる
・就職活動が長引いてしまった場合、キャリアにブランクが空いてしまう
・不採用になった際の精神的ストレスが大きい

 

転職先が決定してからの退職するメリット・デメリットはこちらです。

 

【メリット】

・収入面の不安がない
・経歴にブランクが空かない
・退職を伝えた際に引き留めや退職期間の延長などがされにくい
・税金や年金、保険の手続きを自分で行うのが不要

【デメリット】

・仕事をしながらのため、時間が取れず転職活動が長引きやすい
・転職先への入社日が決定しているため、引継ぎ業務や入社手続きなどが大変
・転職活動が上手くいかなかった場合は中断することができる

このように、退職をいつするのかでそれぞれメリット・デメリットがあるのでよく考えてから退職を伝えるようにしましょう。
上記を参考に自分に合ったタイミングで退職のタイミングを計画してくださいね。

 

 

[2]退職に必要な期間ってどれくらい？

次に退職にかかる一般的な期間についてをご紹介しています。

雇用期間の定めがない正社員のような労働契約で働いている場合、民法上の規定で最短2週間の期間で退職することが可能です。
ですが、退職に関しての期間を就業規則で定めている企業も多いため、念のため今勤めている職場の規則を確認しておきましょう。

 

また、退職するにあたって後任への業務の引継ぎや有給休暇の消化などの期間も考慮して退職日を決める必要があります。
退職を申し出てから実際の退職日までは1ヶ月～2ヶ月ほどかかるのが一般的です。
今自分が抱えている業務や職場の繫忙期などを計算してどれくらい引継ぎに時間がかかるかを事前にシミュレーションしておきましょう。
退職よりも先に転職先が決定している場合は、この期間を考慮して入社日を相談して決定することをおすすめします。

 

退職日までのスケジュール組みを失敗してしまうと、せっかくあった有給が消化しきれなかったり、引継ぎが上手くいかずに退職後も職場から連絡が来るなどのケースもあるのでよく考えて日程を決定しましょう。

 

 

 

[2]退職までのスケジュールモデル

最後に退職を伝えてから退職するまでのスケジュールモデルをご紹介いたします。
初めて職場を退職する方や、トラブルなく円満に退職したいという方はぜひ参考にしてみてください。

①退職する意思を上司に伝える

まず一番はじめに直属の上司に退職する意思を直接伝えます。
それ以外の人に先に伝えるのはマナー違反でトラブルになってしまうこともあるので、必ず一番最初は直属の上司に伝えるようにしましょう。
同僚や先輩、後輩などには正式に退職日が決定してから報告するのがベターです。
また、退職する意思は電話やメールではなく、対面で直接二人きりの際に伝えるように時間を作ってもらうようにしましょう。
退職を伝えたこのタイミングの際に今後の引継ぎに関するスケジュールや退職日の相談を行ってください。

 

②退職届の提出

退職日が確定したら退職届を提出します。
退職届の宛名は基本的に代表取締役社長となりますが、提出先は直属の上司に直接手渡しで提出するようにしましょう。
会社内で指定のフォーマットがある場合はそれに従って作成するようにしてください。
決まっていない場合は、B5もしくはA4の白無地の用紙と封筒に黒色のボールペンで必要事項を記入しましょう。
退職届の見本やテンプレートはインターネットなどでも確認できるので、作成に不安があるという方は確認してみてくださいね。

③業務の引継ぎ

退職日までに現在自分が持っている業務の引継ぎを後任者に行います。
自分が退職した後も円滑に仕事が回るように後任者に分かりやすく説明して、資料を作成するなどスムーズに引継ぎを進められるようにしましょう。
円満にトラブルなく退職するためにも職場や取引先に迷惑がかからないように引継ぎ作業は丁寧に行うように心がけてください。

④退職に必要な書類・手続きのチェック

業務の引継ぎと並行して退職に必要な書類と手続きのチェックもしましょう。
退職時には雇用保険被保険者証、年金手帳、源泉徴収票、離職票(転職先が決定している場合は不要)、退職証明書(転職先が決定している場合は不要)などの書類を受け取る必要があります。
離職票や退職証明書など中には発行に時間がかかるものもあるので、早めに自分に必要な書類を調べておき退職日までに受け取れるように申請の手続きを行ってください。

 

⑤挨拶回り

退職日までに取引先やお世話になった関係者の方に退職の旨を伝える挨拶回りを済ましておくことも大切です。
タイミングとしては退職日の2週間～10日前ほどの時期が一般的となっています。
社外の人へメールや電話で挨拶する場合も同じくあまり直前になりすぎない方が良いでしょう。
また、この挨拶回りの際に可能であれば後任者の紹介も行うとその後の業務がスムーズになるのでおすすめです。

 

⑥最終出勤日当日

退職する最終出勤日には、業務の引継ぎの最終チェックや社内での挨拶回りなどが主となります。
また、先ほど述べた退職に必要な書類の受け取りや、社員証やカードキーなどの備品の返却も忘れずに行いましょう。
有給消化中や退職後にまた出社することになったり、連絡が来たりしないように最終出勤日に必要なことを全て済ませるようにしてくださいね。

以上、退職までに必要な作業とスケジュールモデルの一例をご紹介いたしました。

 

 

 

[4]まとめ

今回は退職の手順や必要なことについてをご紹介いたしました。
退職やキャリアアップのための転職を検討されている方は、ぜひこちらを参考に無理なくスムーズに退職できるスケジュールを組んでみてくださいね。

 

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